ビットコインETFの保管アドレスに制裁対象アドレスからコインを送り付けたらどうなるのか？

加藤規新 • 2024年02月02日

以前、「ビットコイン開発者にビットコインETF (BITB)からの利益の一部を寄付する」と表明しているBitwise社について記事にしました。

ちなみにVanEck社もビットコインETF (HODL)からの利益の5%を開発者に寄付すると表明しています。

そのBitwise社が今度は自身のビットコインETFについて、裏付け資産の保管アドレスの公開を始めました。一般的なコモディティETF（貴金属など）の裏付け資産はどこかの倉庫にたぶんある、というレベルで検証不可能なことを考えると画期的なことです。技術協力はHosekiというProof of Reservesの活用を目的とする会社です。

さて、アドレスの公開によりいたずらでそのアドレス宛にビットコインを送るユーザーが現れ、さらにはOFAC規制対象のアドレスから送金を受けたら全額を凍結せざるを得ないのでは？というようなデマまで広まる有様でした。

今日はなぜ少額の「汚れたコイン」を送りつけられてもBitwiseのビットコインETFは平気でいられるかについて解説します。

・ビットコインETFにとってのProof of Reserves

・制裁対象から送られたコインはどうなるのか？

・Coinbase Custodyの独特な保管方法も話題に

ビットコインETFにとってのProof of Reserves

ビットコインETF（現物ETF）とは簡単に言えばETF運用会社が保管するビットコインに対する受益権を証券化したものです。証券口座などでETFを保有する一般の投資家がそれをビットコインと直接引き換えることはできませんが、ETFごとに特定の金融機関はビットコインを納めてETFを受け取ったり、ETFを償却してビットコインを引き出すことができます。

したがって、ETFの運用会社は投資家が受益権をもつビットコインをまとめて保管しています。実際にはセルフカストディを行っているFidelityのETF以外はビットコインのカストディを（主にCoinbase Custodyに）外注しています。

ビットコインは保有を暗号学的に証明できるという特異な資産なので、透明性を高めるためにビットコインETFが裏付け資産を預かっているアドレスを公開することができます。これは「Paper Bitcoin」といってETFの存在によって裏付けの存在しない、信用創造されたビットコインが生まれてしまう（希少性が損なわれてしまう）というビットコイナーの一部がもつ不安を軽減する効果があるでしょう。

おそらくBitwise社の判断は、ビットコイナーの中でもビットコインETFに抵抗が少ない投資家はProof of ReservesをしているETFを選ぶかもしれないので、そこで差別化しようということなのかもしれません。

ちなみにETFの一口あたりの裏付け資産の総額をNAV、あるいは基準価格といいます。現物ETFはこれまで存在したGrayscale社の投資信託などと比べて基準価格と乖離しにくい仕組みなので待望されてきた側面があります。

さて、仮に特定の金融機関以外からビットコインが送られてきたらそれはNAVに追加されるものなのでしょうか？今までのコモディティではあり得なかった話です。

制裁対象から送られたコインはどうなるのか？

Bitwise社は冒頭で紹介した通り、ETFの裏付け資産を保管しているアドレスを公開しました。このアドレスの公開により、誰でもETFの保管アドレス宛にコインを送れてしまうため、「原資産が増える」前代未聞の事態がツイッターで話題となりました。

それと同時に、仮にOFAC制裁対象アドレスからBitwiseのETF裏付け資産アドレスにビットコインが送られた場合にどうなるのか、大変なことになります、という意見がチラホラ見られました。（技術にもある程度明るいはずの著名なビットコイナーからもこの意見が多発してびっくりしたので、今日この記事を書いています。）

まずビットコインはUTXO方式の残高管理を行っています。UTXOは頻出単語だけど解説されることも多くない概念かもしれません。

Exploring the UTXO Model: What Sets It Apart in the Blockchain World?

UTXO方式はどういうことかというと、送金ごとにコイン(UTXO = Unspent Transaction Output)を消費し、いくつかのアドレス宛にその金額の範囲内で新しいコイン(UTXO)を作っていると考えてください。したがって、別々の送金で受け取ったコインは別々に管理されます。（１つの送金の中でも同じアドレス宛に別々のUTXOを作ることができます。）

別々の送金で受け取ったコインを混ぜて使用すると、オンチェーン分析で「これらのコインには共通の所有者がいる」というふうに推定され、複数の送金が関連付けられてしまう恐れがあります。ひいては取引所の入金アドレスなどにつながって、お買い物をした相手に資産額を知られてしまうかもしれません。これがビットコインのオンチェーンプライバシーの欠如として問題に上がる部分ですね。

そこで、ある程度機能性の高いウォレットには「コインコントロール」という機能がついていることが多いです。これは送金のときに手動で使用するコイン(UTXO)を選択したり、自動選択に任せつつも「このUTXOは使用しないでくれ」という制限を加えたりできる機能です。

したがって、仮にOFAC規制対象のアドレスからBitwiseのアドレスに送金したとしても、Bitwiseがそのコインに触れなければ全く問題にはなりません。ビットコインでのオンチェーン送金は協力的なプロセスではないため（一方的に送りつけられただけだから）です。

仮にアカウント方式（１つの口座の残高を送金ごとに増減させる）のチェーンだとOFAC制裁対象のアドレスから送金があった際にコインがコミングル（混合）してしまうので、どうやって扱うべきなのでしょうか。取引所などでは既に発生している問題でしょうし、どう扱っているか気になるところですね。おそらくは内部的にその分の残高を凍結したものとして扱っているだけかと思います。

実際に、BitwiseのCTOは「送られてきたコインは（誤差程度だが）NAVに加える、仮にOFAC制裁対象のアドレスから送られてきてもCoinbase Custodyがフラグを立ててコミングルにはさせないから無問題」(抄訳)とツイートしています。

Coinbase Custodyの独特な保管方法も話題に

おまけですが、Bitwiseが公開したCoinbase Custodyのアドレスが「1～」から始まるいわゆるレガシーアドレス(P2PKH)だったことも話題を呼びました。

1で始まるBITBの裏付け資産のアドレス↓

P2PKHアドレスとはSegwit導入以前の2017年頃まで一般的だったアドレス形式で、１つの秘密鍵に対応する公開鍵を特定の手段でハッシュしたものがアドレスとして扱われています。つまり、一般的にはシングルシグアドレスなのです。

すでに数百億円を預かっているBITBの裏付け資産がシングルシグで扱われている！？と驚愕しているビットコイナーも多かったのですが、どうもこれはCoinbase Custodyの仕様によるもので、実際にはMPCと呼ばれる手法で１つの秘密鍵を分散させたマルチシグになっている模様です。

しかしながら、このマルチシグ自体については完全にオフチェーンで扱われているため、ビットコイン側から検証することはできません。（とはいえ、逆にTaprootを採用していたとしてもマルチシグの処理に問題がなければオンチェーンからは通常の送金にしか見えませんが。。）

他にも色んなコインのカストディを扱っているCoinbase Custodyならではの、特定のチェーンに依存しないシステム設計が垣間見えました。

まとめ

・ビットコインは送金ごとに新しいコインの塊を管理するUTXO方式のため、送られてきたコインに全く触れないことが可能である。

・したがって、OFAC制裁対象のアドレスから送金を受け取ったとしても、使わなければ良いだけ。ウォレットのコインコントロール機能を使うことで制御可能。

・ちなみにCoinbase Custodyは制裁対象アドレスを判定するコインコントロール機能以外にも、ビットコインネイティブなマルチシグではなくMPCによるマルチシグを行っている様子

加藤規新

1994年生まれ、シカゴ大学でGISやコンピューターサイエンスを学び学士号取得。2016年末よりビットコインに関するリサーチや実験的な開発をしており、今までにいくつかのブログやサロンで解説を担当。ビットコインについて一番好きなところはパーミッションレスに誰でも使うことができること。 2024年11月より日本ビットコイン産業株式会社取締役。