貨幣：よくある質問集

田中芳治 • 2023年08月01日

貨幣に関するよくある質問をまとめています。

貨幣的な観点で、ビットコインとその他のコインの違いはありますか

ビットコインは、2100万枚の発行上限が決まっており、追加発行されることはありません。一方、その他のコインは、発行上限が決まっているものもあれば、決まっていないものもあります。この点において、ビットコインとその他のコインで違いがあると思われます。

発行数を増やせばそのコインの希少性が低下し、価値が減少します。これは法定通貨においても同様です。中央銀行が通貨発行を大量に行うことでハイパーインフレになってしまった事例はいくつもあります。中央集権的な体制の暗号資産においては、発行数を増やすことで価値が毀損される可能性が高いかもしれません。一方で、ビットコインやその他コインの一部は中央集権的な管理体制をとらず、ネットワーク全体で管理されています。

また、交換手段として使用する際には、決済に必要な手数料や処理時間も重要です。このような決済のコストについても、コインによって違いがあります。

金本位制より管理通貨制度の方が優れているのですか？

どちらが優れいているかを答えることはできないと思います。

現在においては、経済政策が制約されてしまうという金本位制デメリットが大きいと考えられ、現代で金本位制を再導入することに対しては否定的な経済学者が多いようです。管理通貨制に移行し、通貨の発行量は各国の中央銀行などが調整することになりました。これによるメリットは、各国が独自の経済政策をとることができるようになることです。さらに現在の変動相場制では、各国の通貨がドルを通じた金との兌換が停止され、金の量による裏付けが無くなったといわれています。

しかし一方で、金本位制論者というのは少数ながら存在します。実際に中央銀行や公的機関が金を保有しており、2023年8月末時点で米国は8,133.46トンの金を保有しています。中国も金保有量を増加させており、前年より+217.10トンでした。FRB議長だったアラン・グリーンスパン（金本位制論者と言われています）は、"ドルなどの不換通貨が常時受け容れられるとは限らない"と考えていたようです。状況によってはインフレーションや金利上昇による通貨価値が不安定になることを想定しているのかもしれません。そういう意味では金本位制と管理通貨制度とで対立した概念ではなく補完し合っていると考えることもできます。

ドルとビットコインは共存可能ですか？

ドル（または他の法定通貨）とビットコイン（または他の暗号通貨）は共存できます。現時点でも多くの国や地域でビットコインは法定通貨と並んで使用されています。

もしビットコインが貿易の代金などを国際送金する際によく利用されるようになれば、ドルを基軸通貨とする体制と対立していくことになり、政治的な問題を生み出すかもしれません。仮にそのようになったとしても、アメリカ国内でドルを法定通貨で利用することはできますし、国際送金で使われるビットコインとの住み分けが行われると思われます。

ビットコインが仮に世界の基軸通貨になると何が起きますか？

ビットコインが「基軸通貨になることができますか？」という質問ではなく、「基軸通貨になると何が起きますか？」という質問なので想像力がより必要で答えが難しくなります。ビットコインが基軸通貨になっているという前提条件でお答えいたします。

この前提では、ビットコインは安定した価値を持つ通貨となっているとして考えます。すなわち、各国の法定通貨は依然として中央銀行で発行されていますが、その価値はビットコインと比較して不安定な状況になっているという状況です。その際には、ビットコインによる貿易決済のメリットがあるため、国際的な取引に利用されていると想像されます。当然、システム上の決済における遅延や高額な手数料や安全性などは、技術的に解消されているはずと想像されます。言い換えれば、上のような状況になったからビットコインが基軸通貨になっているということだと思います。さらに、貿易などの際の決済でビットコインを使うようになることで、銀行や両替商の役割が変わるでしょう。これまで信用状（L/C）や銀行送金を介して輸入代金を送っていましたが、必要がなくなるといわれています。SWIFTのような国際送金・決済システムも不要になるかもしれず、米ドルなど特定の外貨による決済に依存しないようになることが予想されます。

国際送金のルール規制の必要性って何ですか

国際送金における規制の大きな目的は、マネーロンダリングの防止やテロ資金供与の防止です。

マネーロンダリングやテロ資金供与に対する対策は国際的な協調が必要になると言われています。麻薬などの密輸組織などに対する犯罪対策という意味合いが初期の頃は強かったのですが、2001年のアメリカ同時多発テロ以降、テロ組織へ資金供与対策などが重要とされています。1989年に設立された国際組織「金融活動作業部会」（FATF）はマネーロンダリング対策及びテロ資金対策のための国際基準を策定し、加盟国・地域が基準を遵守しているかを監視しています。日本に対しては、これまで４度（1999, 1998, 2008, 2021）の審査がありました。日本は不備を指摘され、重点フォローアップ国と分類されました。暗号資産による送金も対象となっており、トラベルルールの実施もFATFの勧告に従ったものです。

国債のデフォルトによってその国の法定通貨の価値はどうなりますか

一般に、国債のデフォルトが起こると投資家がその国の資産を避けるようになるため、通貨の需要が減少し、その結果、通貨価値が低下します。通貨の価値が下がると輸入品のコストが上がり、インフレを引き起こす可能性があります。

これまでにデフォルトした国はいくつもあります。

金融包摂とはなんですか。ビットコインの登場によってどうなりますか

金融包摂とは、経済状態や居住地などに関わらず、全ての人々が適切な金融サービスを利用できるようになる状態のことです。銀行口座の開設、貯蓄、融資、保険、支払いサービスは全ての人々にとって重要であると考えられていますが、発展途上国など一部の国・地域ではこれらの金融サービスに対して簡単にアクセスできない人々がいます。

ビットコインの登場により、インターネット接続とスマートフォンかコンピュータがあれば、銀行口座を持てない人々でもグローバルな金融システムに参加できるようになりました。ビットコインを利用することで国境を越えた送金が簡単に低コストで行えるようになりました。発展途上国では、一般に海外送金のコストが大きくなっている場合があります。その一方で、海外に出て働いている人々が、自国の家族などに送金するケースが日本よりも多いです。金融サービスにアクセスできなかった人や不十分な状態を改善することが期待されています。

ドルを基軸としたシステムが崩壊する可能性はどのくらいありますか

ドルを基軸通貨としたシステムが短期間で崩壊する可能性は現時点では高くないと言われています。ただし、ゼロではなく、いくつかの可能性が指摘されています。

アメリカの経済が長期的に不振に陥ったり、国際社会でのアメリカの政治的影響力が低下すれば、ドルの地位にも影響が出る可能性があります。近年は債務上限問題や米国債のデフォルトが度々取りざたされています。ドル基軸システムの崩壊の可能性があるとすれば、米国の内的な要因ではないかと思われます。

また、もう一つの要因として考えられるのは、他の国の法定通貨（ユーロや人民元など）が受け入れられるなどして、ドルと競争的な状況にある通貨が出現することです。ただし、ユーロや人民元にはドルほどの可能性はないとも言われています。このようなドルと競争的な通貨の候補として、ビットコインもあげられます。

貨幣にとって重要な要素とは何ですか

貨幣にとって重要な要素としてよく言われるのは次の３つの特徴です。

価値の尺度：貨幣は、商品のサービスの価値を測るために使われます
交換の手段：物々交換のような直接的な取引の代わりに、貨幣を利用して間接的に取引が行えるようになります
価値の保存：貨幣を使って価値を保存し、将来の使用に備えることができます

これらの機能を持った貨幣として、歴史的にはさまざまな財が利用されました。例えば石、貝殻、金などです。これら財は共通するような性質があり、例えば、小さな単位に分割できることや、重量当たりの価値が高いものであり、保管搬出が容易であること、価値が安定していて毀損されないことなどがあります。ビットコインもこれらの性質を持つと考えられます。

ステーブルコインやCBDCがあればビットコインは不要になりますか

ステーブルコインは、米ドルや円などの法定通貨に裏付けられた暗号資産です。そのため、ビットコインよりも価格変動が少ない資産として考えられることが多いです（ステーブルコインについては外部記事などをご覧ください）。また、CBDCは、中央銀行が発行するデジタル通貨です。そもそも中央銀行は法定通貨を発行するので、CBDCはその法定通貨と連動した同等の価値（１対１の交換比率など）があるものです。

一方で、ビットコインはステーブルコインやCBDCにはない特徴を持っています。ビットコインは、中央銀行や政府の管理を受けない分散型の暗号資産です。そのため、特定の国家・政府による通貨発行量のコントロールや金融政策の影響を受けません。そのため、ステーブルコインやCBDCが登場したとしても、ビットコインは、独自のメリットを活かして、一定の需要が存在すると予想されます。あるいは逆に、ステーブルコインやCBDCの利用によって、ビットコインなどの暗号資産が持つ機能役割への関心が高まる可能性もないとは言えません。

ビットコインは価格変動が激しすぎて一般的に使われることはないという意見についてどう思いますか

ビットコインの価格変動が激しいことはよく知られています。このことが、ビットコインを通貨として利用する動機に対してネガティブに作用するのではないのかと言う人もいます。長期的に価値が保全できる財の方が通貨として使用されやすいということは一般的な通貨の性質として知られています。したがって、既存の法定通貨、例えばドルや円などと比較して、ビットコインの価値変動リスクが高いかどうかが重要なポイントです。

現在の中央銀行は金本位制のような通貨発行量に対応する財の裏付けなどが必要とされているわけではありません。したがって、国によっては自国の通貨を発行し続け、ハイパーインフレを起こす場合もあります。大きな戦争において戦費調達のための通貨発行や物資不足などの原因で、戦後にハイパーインフレが発生した歴史があります。また、一部の独裁的な国家や未熟な民主主義国家などでは放漫な財政運営によって通貨価値が暴落することもあります。先進的な国家では財政規律が保たれるという暗黙の了解がされるているようですが、実際には国債発行残高が増えていく日本をはじめ先進国でも通貨危機の懸念がないとは言えません。これらの状況を考えると既存の通貨もまたリスクがないとは言えず、将来にわたって確実な安全性があるとも言えないと考える人もいます。したがって、エルサルバドルのようなビットコインの法定通貨化を行う国が出てくる可能性は今後もゼロではないと思われます。あるいはビットコインが既存のドル基軸体制の補完的な役割を果たすかもしれず、両方が併用される可能性もあるかもしれません。

国家以外は通貨を発行できないのですか

国家以外の組織が通貨を発行することは、法律などで規制があるものの、多くの国で禁止されてはいません。例えば、ビットコインは中央銀行や国家による管理を受けずに発行・管理されています。暗号資産の他にも、地域発行通貨や企業が発行する通貨などもあります。

地域通貨とは、ある特定の地域（地方）でのみ流通する通貨のことです。地域通貨を流通させることで、地域経済の活性化を図ることを目指しています。日本国内でも様々な例がありますが、実際に目的通りに地域通貨を活用することは難しい場合もあります。詳細については、次の記事を参照してください。（2022/10/19 『地域通貨が成功する条件』）

企業が発行する電子マネーも広い意味ではデジタル通貨とみなすことがあります。交通系（SuicaやPASMOなど）、流通系（WAONやnanacoなど）といった分類がされており、様々なものがあります。これらはキャッシュレス決済を行う手段などとして利用するため、通常は前払いでチャージを行います。ただし法定通貨やビットコインとは異なり、チャージされた電子マネー自体が店舗に送られているわけではありません。あくまで決済情報が送信されるだけです。実際の売上代金は、決済事業者から加盟店舗に対し、法定通貨で支払われることになります。

ビットコインの価格は何の要因で決まるのですか

他の財と同様に、ビットコインの価格は供給と需要によって決まります。ビットコインの最大供給量（発行量上限）は、2100万BTCに限定されており、これは決して増加しません。あらかじめ設計された発行ペースによって、徐々に新規発行量が減少してきます。一方、ビットコインの需要は、投資家やユーザーなどの買い手の数や、ビットコインの将来性や価値に対する期待によって変動します。したがって、ビットコインの価格決定は需要サイドの要因が大きいです。

他の財と同様に、金利、インフレ率、経済成長率などのマクロ経済的要因が、ビットコインを含む資産の価格に影響を与えることがあります。また、メディアの報道や有名人のコメントなどが、一般の認識や興味を喚起し、価格に影響を与えることがあります。

過去の傾向からすると、ビットコインに関する各国政府の規制動向によってや、採掘コストの上昇によって影響を受けることもあります。また、セキュリティ問題の発生やアップデートといった技術的な要因も重要です。その他の仮想通貨の動向もビットコインの価格に連動し、相互に影響を与えることもあります。

ビットコインは本当にSoV（Store of Value）と言えますか

一般に、貨幣の性質として、価値の保存手段（Store of Value）として利用されることあります。ビットコインをはじめ、その他の暗号資産は、株式や債権などと同様に投資の対象として取引されるようになりました。特に積立などの長期投資の観点から、暗号資産をポートフォリオに組み入れる投資家も増えているようです。このような意味で、ビットコインはSoVとして広く認知されていると言えます。また、ビットコインはその発行総量に制限があるため、インフレに対しても影響されにくいという見方もあります。

過去のデータによれば、ビットコインは株式（例えばS&P500など）と比較して変動が大きいことが知られています。ビットコインの価格変動が激しくなってしまうと価値の保存手段としては適さないと考える人が増えるかもしれません。ビットコインの市場は比較的新しい物であり、流動性の問題や規制の不確実性などから、短期的に大きな価格変動があります。また、大規模なハッキングなど技術的な要因にも敏感に影響されます。しかし、これらの変動性を高める要因は時間の経過ともに解消され、結果として長期的には価格が安定すると思われます。

ビットコインは通貨と言えますか

ビットコインは、"デジタルゴールド"とも言われており、価値保存の手段の一つとして広く認められるようになっています。さらに、エルサルバドルのようにビットコインを法定通貨として定める国もあります。しかし、一般の人に貨幣として認識されるためにはいくつかの条件が必要であり、それらをクリアするのは容易ではありません。

様々な物・サービスを購入するために、ビットコインを交換の手段として使用できるようになる
長期的な保有において、ビットコインの価値保全性・安定性があること
税金や給与として、ビットコインの受取を選好する人が増える

などです。

これらの条件を全て満たすためにはいくつかのステップを経る必要があり、長い時間がかかるものと考えられます。金も貨幣として流通するためには長期間かかりました。したがって、今後のビットコインの通貨化が否定されているわけではありません。詳しくは、次の記事を参照してください。

ビットコインは法定通貨のインフレヘッジとして機能しますか

一般的にインフレヘッジとしては、不動産や金などの貴金属といった実物資産への投資が推奨されます。暗号資産であるビットコインも、投資の文脈においてはしばしばコモディティとして扱われますので、インフレヘッジとしての機能を期待されます。特に、ビットコインは供給量に上限がある点で、金と同様な希少性があると考えられるため、金と同様なインフレヘッジとして考える人もいます。一方で、ビットコインは投機的な取引の影響を受けやすく、価格が安定していないため、インフレヘッジとしは機能しないと主張する人もいます。したがって、長期にわたり安定した資産でインフレをヘッジしたいのであれば、金の方がビットコインより適していると考える人もいます。

実際には、ビットコインと金の価格動向には時に相関が見られる一方で、相関が見られない時期もあります。相関が見られない時期には、Nasdaqなどの米国株式指数との相関が高まることもあります。したがって過去の価格推移からみると、ビットコインはハイテク株のようなリスク資産としての特徴と、金と同様の価値保存性を持つデジタルゴールドとしての特徴の両方を持つような振る舞いがみられます。その特性を利用してインフレヘッジ戦略を検討することはできるかもしれません。

“裏付けのある”貨幣とはどういう意味ですか

金貨や銀貨といったものは、その原材料として利用されている材料に貴金属が使われていますので、貨幣自体に希少性から生み出される価値が付随していると言えます。一方で近代における金本位制は、金の価値を基準として通貨の価値を決める制度ですので、貨幣の素材自体には財としての価値があるわけではありません。例えば日本では、1897年に金0.75g＝1円とする「貨幣法」を制定し、金本位制が始まりました（参照：貨幣博物館サイト）。この時代の紙幣（日本銀行兌換券）は、物理的には印刷された紙切れに過ぎないのですが、"金による裏付けがある"ため価値があるといわれます。「価値あるものと交換できる」ということがここでいう"裏付け"の意味です。

その後、管理通貨制度へ移行したのちは、金との交換が停止されたので、金による裏付けはなくなりました。そのかわりに「国の信用」によって貨幣の価値を裏付けていると考えられています。「国の信用」とは政治的安定・強い経済・健全な財政運営・中央銀行の独立性など様々な要因が関わっていると、一般的に説明されることが多いです。言い方を変えれば、通貨発行国を信用できるかどうかという人々のコンセンサスが価値の裏付けになっていると考えられます。金などの貴金属のような財も人々が歴史的に希少性・永続性による価値を認めたことによることが重要でした。しかしながら、「国の信用」はしばしば失墜することもあり、金ほどの安定性はないかもしれません。自国の政策などによって通貨の価値が下落する局面で、金を買う人も多くなる傾向もみられることがあります。

ビットコインは裏付けがないとよく言われるが本当に信頼できるのですか

ビットコインに裏付けがないと言われる理由としては２つがあります。一つは、金などの実物資産による裏付けがないという批判です。もう一つは、国の信用による裏付けや政府・中央銀行による保証などが無いという批判です。これらと同様の主張として「ビットコインは実体が無い」という批判も見受けられます。そのような理由からビットコインは裏付けがあるとはいえず、信頼できないと主張する人がいます。

一方で、ビットコインにも信頼性があり、価値がないとはいえないと主張する人もいます。ビットコインは採掘の困難性や供給量制限による希少性があるため金などの貴金属と同様の価値があると言われています。法定通貨は大量の発行による通貨価値の下落がありますが、ビットコインは大量発行そのものができない仕組みになっています。また、政府や中央銀行などといった中央集権的な管理者がいないため金融政策の影響によるインフレなどを受けない性質があります。ほかにもビットコインには法定通貨にないメリットがあり、これらを支持する人によるコンセンサスが裏付けとなり、ビットコインの信頼性につながっていると考えられます。現行の法定通貨も国による裏付けがあると言われていますが、その国の経済・政治の環境を人々が評価することで生じています。コンセンサスが裏付けになるという点では法定通貨とビットコインには類似性があるといえます。

古代の貨幣システムは今と何が違うのですか

以下の３点が違うと思います。

現代の貨幣は紙幣や硬貨、あるいは電子マネーのような形態で流通しています。一方、古代では貴金属などの希少性が高い素材を用いられていました。素材の価値が裏付けとして考えられているということです。
現代は国家が一元的に管理し発行されることが多いです。例えば、中央銀行や政府が貨幣を発行しています。古代では、各地の支配者や商人が発行することもありました。
現代の先進国などの多くの地域では、貨幣を用いた取引がほとんどです。しかし、古代では貨幣が十分に流通されているわけではないので、物々交換などの取引が主流でした

田中芳治

博士（理学）、情報系の学科を卒業し、暗号理論を含めた数学・理論が専門です。貨幣の歴史や、国際社会の問題などにも興味あります。