まもなくビットコインの半減期が到来しますね。現時点での予測は24年4月22日となっています。

今回の記事では、半減期を挟むといつも似たようなパターンで値が動くよね。だから過去の動きを振り返っておけばよいかも！ということを書きます。

まず「半減期」について簡単に説明しておきますね。

ビットコインの採掘者は、取引を検証する作業の報酬として、新しいコインを獲得します。

当初、ブロックごとの報酬は50BTCでしたが、この報酬は4年ごとに半減されます。現在のブロック報酬は6.25 BTC ですから、半減後は報酬が3.125 BTCへと減ることになります。

採掘者は獲得したビットコインを市場で売却し、採掘に投じた費用を回収することになりますから、これら報酬のコインは継続的な値下げ圧力を発生させます。

つまりブロック報酬が半減するということは、売り圧力が継続的に減少することとなります。

絶対的な供給量が減ることに加え、市場の先回り効果で、これまでの半減期では常に力強い上昇を招いていました。

以下のチャートは、”Vol.189 ビットコイン2023年を予測する（後編）｜インフレ → 決済 → 半減期（2022年12月26日）” で紹介したものの継続版です。

https://www.tradingview.com/x/zyjZRebs/

チャートからは、以下のことが見て取れそうです。

〇　半減期の50週から70週前に上昇相場が始まる

〇　半減期の50週から70週後は上昇相場が続く

〇　半減期からの価格上昇率は550％～7750％

〇　2025年3月には22万ドル（3,000万円）到達！？

※　4万ドル×550％として

今回の半減期では、予定日から70週前の2023年1月1日ころから上昇が開始しています。「半減期の50週から70週前に上昇相場が始まる」は今回も生きていますから、少し期待が持てそうです。

そして、今までの半減期アクションが繰り返されれば、2025年には1ビットコイン3,000万円に到達することになります。関東近郊でも、中古のマンションが十分に買える時代となってしまいそうですね。

なお、当時の記事では2025年に82,000ドルと予測しています。でも、今の環境を見ていると、それじゃ止まらないだろうなと感じさせることが、あちこちで起きています。

ここからは、少し政治や金融まわりの動きを確認しておきましょう。

パズルのピースが音を立ててはまる2024年

さて2024年も立ち上がりから半月が経過をしました。そして、年初に予測していたことが次々と現実になりつつあります。もう、まさにパズルのピースがパチパチ音を立ててはまっていく感じがします。

特にインドの動きは、ものすごく興味深いです。少し具体的に見ていきましょう。

年初にブログ記事で書いたとおり、筆者が2024年に注目をしているのはインドの動向です。

2024年はバラマキ選挙🎉ビットコインは高騰へ🚀

https://www.cocosta.jp/blog/2024/bitcoin2024/

簡単に要約すると、以下のような内容です。

  • 2024年のインド総選挙を控え、各政党がバラマキ政策を競うことでインフレ率が高まる
  • 政府は海外への資金流出を抑制し、バラマキの効果を最大化しようとする
  • そのために暗号通貨への規制を強化し、資金流出ルートを塞ごうとする
  • 仮にビットコインが禁止される事態になれば、逆にパニック的な買い占めが発生し価格は急騰する
  • 2024年のインドはビットコイン需要の潜在力が大きく、大きな価格変動が予想される

さて昨日1月14日、インドが海外取引所へのアクセスをブロックし始めたとの報道が入りました。

India blocks access to major offshore crypto exchanges

https://crypto.news/india-blocks-access-to-major-offshore-crypto-exchanges/

・インドがバイナンスなど主要海外取引所へのアクセスを遮断

・当局の情報提供要請への非協力が背景

・マネーロンダリング疑惑もアクセス遮断の理由

・国内取引所への登録が加速、人気上昇中

・投資家は資金回収に苦慮しているケースも

来ましたね。選挙で票を買うにも、資金が海外に逃げてしまえば効果半減です。まずは資金の逃げ道を絶ってから餌を投げ込む戦略でしょう。

これで、国内の取引所まで禁止されることになったら、「ビットコインが禁止される事態になれば、逆にパニック的な買い占めが発生」が起きるのではないでしょうか。

ですが為政者も多少は過去の動きから、このパターン（禁止して爆上げの逆効果）を学んでいるでしょう。

ですから、明確な禁止ではなく、真綿で首を絞めるような規制を持ち込み、気が付けば現物が買いづらい路線に持ち込んでいくのではないでしょうか。

米国は3月に向けてバラマキプログラムを準備開始！

ビットコインは法定通貨からの逃避先です。つまり法定通貨の量がじゃぶじゃぶに増えれば、ほおっておいてもビットコイン価格は上昇することになります。

その資金提供チャネルの一つに挙げられるのが、BTFP (Bank Term Funding Program) ー

銀行への短期資金提供プログラムです。

端的に言えば、銀行のお金が足りなくなったので、国が貸してあげるよという類のものですね。銀行って、お金を貸すものから借りる側に変わってしまったのです。

さて、このプログラムは2024年の3月11日に終了を予定しています。もちろん延長しても良いのですが、そこは選挙の年です。

以下は年初にYOUTUBEへ投稿したスライドの一部です。

そう、選挙の年に「銀行救済」は、絶対に言えないんですね。有権者は銀行が嫌いです。

2008年にリーマンショックで銀行救済に税金が投入され、そのカネで銀行の代表者はたっぷり退職金をもらい、それでウォールストリートにデモが押し寄せました。

銀行を救うのに、俺らの税金を使うな！というスピリットは、いまやアメリカの根幹に根付いています。

だから3月にBTFPは延長できないだろう・・・というようなことを説明したスライドです。アイディアの出どころは、BitMex創業者のアーサーヘイズ氏でした。

さらに24年3月頃には、市場に資金を供給していたリバースレポの残高も弾切れになりそうな勢いです。

これらのことから、「おいおい、3月にBTFP終わってレポの残弾も打ち尽くしたら、ドルは在庫切れやん。ビットコイン下がるんじゃ？」という懸念もありました。

そんななか、本日満を持して投下されたのが以下の記事です。

米経済に想定外のインフレ圧力も、議会が優遇税制措置で合意なら

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-01-14/S798CST0G1KW00

・700億ドル( $70 billion)規模の優遇税制措置について超党派で協議が続いている

・企業向けの期限切れ税制の更新と児童税額控除拡充が内容

・議会が妥結に至った場合、３月にも家計に資金が流れ始める

・バイデン政権にとっては有権者の経済不安緩和につながる恩恵も

・米財政の赤字拡大傾向が改善する気配は薄い

3月に枯渇するドルで株価が下がるのを防ぎ、なおかつ支持率の悪化につながる銀行救済を行わず、票に直結する個人へと資金投入する方法が一つ可決された・・・ということです。

とはいえ70 Billion だけだと、レポ残高の減り方でみると、1週間分程度にしかなりません。ですから、今後同じような優遇措置が、いくつも立ち上がってくるものと考えます。

さらにFRB高官のローリー・ローガン氏は、金融引き締めの速度を下げないと中途半端で放り投げてしまうことになるとのコメントを出しています。

Nick氏のツイートから；

She says they should slow Treasury runoff as overnight reverse repo balances approach “a low level.” (That’s something analysts say could occur by midyear)

Slowing QT reduces “the likelihood that we’d have to stop prematurely.”

つまり選挙イヤーの米国では、銀行救済という悪手を踏まず、インフレ対策を止めたと市場に受け取られないよう、どれだけの資金を市場に注入できるかを全員が頭を絞って考え、実行し始めているということです。

この様子だと、やっぱりビットコインは上がるしかないように思えてきます。2025年が楽しみですね。

今週は以上です。引き続き、ハッピー・ビットコイン！