なぜOP_CATは警戒されるのか？ビットコインにおけるMEVとマイニング集中の懸念

加藤規新 • 2025年11月14日

コベナンツを有効化する方法として様々なソフトフォークが提案されて久しいです。中でも最本命とされているOP_CTVについて、本稿では2022年に詳細にカバーしました。当時は反発も大きかったですが、Arkのためにコベナンツの導入を求める声が増えてきた今ではその影響範囲の小ささが再評価されています。

他にもコベナンツを実現する方法としてAnyprevout（Sighash_Noinput）やOP_Vault、OP_CATなどがあります。これらの中でも支持には差があり、中でも特にOP_CATは賛否が強く分かれます。

ArkのみならずBitVMなどにもメリットのあるOP_CATがこれほど警戒される理由の根底にはマイニングの分散性に対する危機感があります。今日はそんなOP_CATに対する反対意見、特にMEVに対する警戒を取り上げてビットコインの複雑性に対する解像度を上げていきましょう。

・OP_CATはビットコイン最初期に無効化されたプリミティブゆえに強力な機能

・反対派の挙げる最大の理由であるMEVとは

・現状でさえMEVにつながるメタプロトコルが開発されている以上、それを圧倒的に加速しかねないOP_CATは諸刃の剣である

OP_CATはビットコイン最初期に無効化されたプリミティブゆえに強力な機能

OP_CAT、OP_CTVのように「OP_」で始まるビットコインの機能はオペコードといい、Bitcoin Script言語における関数のことです。マルチシグやタイムロック、ハッシュロックなど本稿でもよくBitcoin Scriptで実装される機能が登場しますが、これらの機能はもっと細かく見ていくと「署名を検証する」「ハッシュ値を計算する」「値を比較する」「足し合わせる」のような関数を組み合わせて実装されています。これらの関数がオペコードです。

例えば通常のシングルシグのP2PKHアドレスも以下のようなBitcoin Scriptで使用条件が記述されています：

OP_DUP OP_HASH160 <Pubkey Hash> OP_EQUALVERIFY OP_CHECKSIG

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よく話題に上がるOP_Returnもオペコードで、使用条件の検証を強制終了する（＝使用できなくする）関数です。

OP_CATは2つのデータをつなげるという、非常にシンプルなオペコードです。2010年には「予想外の使われ方をする可能性があり危険」として無効化されましたが、サトシが発表した当初のビットコインには実装されていました。このプリミティブな関数が、今のビットコインには実現できない機能を可能にする、実はとても強力なものなのです。

これまで署名検証やハッシュ値の検証が主だったBitcoin Scriptでトランザクションデータを読み込ませてその内容に応じた処理をさせたりすることができれば、コベナンツを実現したりライトニングのペナルティの仕組みを改善できます。活用の仕方によってはゼロ知識証明の検証や他のブロックチェーン上のスマートコントラクトとの連動もできます。実際、OP_CATは特に後者に関係のある団体や開発者からの支持を得ています。

反対派の挙げる最大の理由であるMEVとは

では、反対派はなにを懸念しているのでしょうか？

まず、前提としてビットコインにはリスク回避を非常に重視する開発者と、ある程度メリットデメリットを比較してリスクを受容するのも考えられるという立場の開発者がいます。これに関しては思想の違いなので、いい・悪いではありません。

そのうえで、2010年にOP_CATが無効化されたときと同様、未知のリスク・攻撃ベクトルに対する警戒心というのは１つあります。例えばOP_CATによってこれまで想定していなかったDoS攻撃手法が誕生してしまうかもしれません。現時点で予測できない使い方もできるオペコードであることが魅力なので、その可能性は小さくないと思います。

しかし、反対派が最も警戒しているのはビットコインマイニングの分散性を脅かすMEV（Miner Extractable Value）の増大ではないでしょうか。

OP_CATの支持者の大半はBitcoin Scriptの拡張を通してビットコインのスマートコントラクト機能の強化を目指しています。そしてスマートコントラクト機能を使って開発されるプロトコルやメタプロトコルは往々にしてMEVを生みます。

MEVとは、マイナーがブロックを作るときに自身に有利なようにトランザクションの順序を入れ替えてトレードをフロントランニングしたり、設計が甘いスマートコントラクトを悪用してガチャの「当たり」を自分のものにする、オークションへの競合の入札を妨害するなど、その特権的立場を利用してスマートコントラクトの「ユーザー」から価値を搾取する行動のことを言います。

実際にOrdinal Inscriptions / BRC20でもそのような行動が見られましたが、MEVの特徴として大規模なマイナーが有利に抽出できるものだという点が挙げられます。なぜなら、フロントランニングには資本力が必要だったり、新しく出てくるプロトコルに応じた技術開発が必要になるためです。弱小マイナーには太刀打ちできません。

そうすると、大規模なマイニングプールが競争優位を得て、今以上にマイニングプールの寡占状況が悪化すると考えられます。マイニングプールの寡占が実際にどれくらい問題かという点については意見が割れますが、寡占化がこれ以上進むのは好ましくないという見方に反対する人はいないでしょう。

マイニングプールとビットコインの検閲耐性については下記記事をご覧ください。

余談ですが、BRC20の発行を妨害する「Sophon」というジョークプロジェクトも、MEVが可能である仕組みがゆえに実現したものです。

現状でさえMEVにつながるメタプロトコルが開発されている以上、それを圧倒的に加速しかねないOP_CATは諸刃の剣である

上述した通り、OP_CATはビットコインの分散性にとってマイニングの観点でネガティブなMEVを大量に引き起こしてしまう可能性があります。特に、他のスマートコントラクトチェーンとの統合やビットコイン上でのDefiのようなものが実装しやすくなると、MEVによって得られる報酬がブロック報酬と比較して大きくなってしまうリスクが小さくありません。現に、規模は小さいですが既に問題になっている例があるくらいなのですから。

OP_CATは非常に強力で、確かにビットコインに新しい機能をたくさんもたらしてくれる反面、それによって雑に開発された投機性の高いプロダクトがビットコイン自体の分散性を脅かしてしまうリスクは軽く見てはなりません。とはいえ、BitVMなどの誕生によりOP_CATなしで実現できる範囲が広がったのも事実です。

そう考えると、たとえOP_CATが導入されなかったとしても数年以内にビットコインにMEVの脅威がかつてない規模で再来する可能性は十分に高いと考えられます。

マイニングプールの分散性をいかに守るかというテーマの重要性は増すばかりです。

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個人的にはマイニングプールの寡占化も問題ですが、金融的な契約やカスタムファームウェア等を用いた囲い込みのほうが更に問題視すべきと考えています。寡占化していても、悪意のあるマイニングプールから切り替えることができれば問題ありませんが、切り替えられないならマイニングプールが力を持ちすぎてしまいます。この点はビットコインにおける最大の未解決問題かもしれません。

加藤規新

1994年生まれ、シカゴ大学でGISやコンピューターサイエンスを学び学士号取得。2016年末よりビットコインに関するリサーチや実験的な開発をしており、今までにいくつかのブログやサロンで解説を担当。ビットコインについて一番好きなところはパーミッションレスに誰でも使うことができること。 2024年11月より日本ビットコイン産業株式会社取締役。