コロナ危機で分かったビットコインの将来
非常に面白い分析があります。
「それまで株などの伝統的な金融資産の相場とは異なる動きをするとみられていた仮想通貨がドルや円などの法定通貨に対して、同じように下落したことです」
これを検証した論です。
結論からいうと、今回のようなパニック相場では、正の相関をしめし、ビットコインも叩き売られる。
ただし、平常モードでは、やはり相関は薄い。
パニックかどうかを見極めるにはVIX（恐慌指数）をチェックするのがよい。
というものです。くわしくはレポートをよんでみてください。
非常に興味深いです。
ビットコインは、伝統的資産の影響をうけないが、株などの損失穴埋めのために売られたが、その後は値を持ち替えしており、株との連動ははずれています。
今後はどうなっていくとかんがえられるのでしょうか、いくつかの要素をアットランダムにかきました。
i) 個人投資家の行動仮想通貨は個人投資家が中心であり、これは機関投資家と別の行動をしています。これが相関が薄いといわれるもっとも大きな説明要因でしょう。
代替資産としてのよい特徴を示しています。
しかしながら、相関が薄い資産をポートフォリオに組み入れることでリスクを下げられるという理論から、機関投資家がビットコインを大々的に組み入れるようになると、こんどは機関投資家の行動との相関が高くなっていきます。個人が主体ではなくなり、伝統的資産との相関が強くなってしまい、いずれ代替資産としての特徴がなくなってしまうかもしれません。
ii）デジタルキャッシュとしての地位
では、資産ではなく、キャッシュとしてつかわれていたらどうでしょうか。危機のときには、ひとびとはキャッシュを求めてキャッシュに変換します。ビットコインがキャッシュとして、生活必需品や石油を購入でき、納税が可能で、給与も支払うことができれば、危機の時はキャッシュとしてビットコインへの変換がおこなわれるはずです。
ですが、これはやはり夢物語です。ビットコインをキャッシュとして利用するには、レートの不安定さや、金融政策が不可能なことなど、ビットコイン否定派の指摘がそのまま１００％当てはまります。ビットコインはキャッシュとして利用されることはないでしょう。
iii)代替資産としての可能性
となると、やはりビットコインが生き残り、長期的に値をあげるには代替資産としての可能性を追求することであると考えられます。さすれば、決して金融機関やファンドなどが保有することが良いというわけではなさそうです。また時価総額の上限もきまってきます。株式と同じくらいに時価総額になることもないですし、あくまで代替資産としてのNo1を目指すということになるのではないでしょうか。
ゴールドの協会から、ビットコインはゴールドと一緒になって代替資産アピールの共同戦線をはろうみたいな話がもちかけられたという、笑えるようなニュースもありました。
ゴールドの時価総額が８００−９００兆。ビットコインとの比率は１％です。
iv）コロナ危機での景気
今回は、リーマンショックのときとは違い流動性の不足による金融危機にはならないでしょう。かわりに実体経済が痛み、不況になります。賃金の低下、失業、需要不足です。一方で緩和マネーは銀行に豚積みになっています。
個人のバランスシートが直接的に痛むと、ビットコインに対しては影響があるでしょう。個人投資家による物が多いとすれば、緩和マネーではなく、個人の家計からビットコインは購入されているからです。
v)現物保有者はだれか
ビットコインはデリバティブの取引がおおきくなっています。BiteMEXのオーバーシュートによりロスカット売りが連鎖しました。デリバティブ市場の信用の増大が結局いつも崩壊のタネになります。
ビットコインは信用をうまないといっても、実際には、デリバティブという巨大な信用市場があり、そこでの取引が価格を主導しています。
主要な取引所はサーキットブレーカーを導入すべきかもしれません。いっぽうで、現物の保有者は、今回の騒動でも、コインを売らなかったという記事もでています。
現物の保有者は誰なのかというのは価格生成のボトムを探る意味でも大事でしょう。古くからのホルダーであり、いまでも十分な含み益になっており、個人が保有しているとみれば、大きくここから売りがでるということは今後も考えられにくそうです。（大石）
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