週末の日本ダービーで2番人気のスキルヴィングがゴール後に倒れ急性心不全。苦しかっただろうに最後まで走りきったプライドを思うと、胸が詰まる思いでした。どうぞ安らかにお眠りください。

さて競争といえば2024年度の米国大統領選挙。ケネディ元大統領のおいKennedy.Jr 氏はビットコイン保護を打ち出し、よいポジショニングを獲得した感があります。

2024年以降の選挙戦略では、ビットコイン支持が大統領への道となる可能性が高くなったのではないでしょうか？このあたりの背景を少し当記事で触れてみたいと思います。

参考：
ケネディ元大統領のおい、2024年米大統領選に立候補　民主党指名争い

ロバート・F・ケネディ・ジュニア、SECに「反クリプト」な人物はいらないと発言

つまり－2点が消え、＋2点のチャンスが生まれる　by　安西先生

「良い雨乞い師は雨を降らすのではなく、雨が降る場所に行って祈る」と言われます。これは、政治の世界でも同じことが言えるでしょう。

具体的には、優れた政治家は自分だけの力で国を変えようとはしません。むしろ、社会の変動や市民のニーズに対応する政策を訴え、それで得票の算段を立て選挙に立候補します。

ケネディ元大統領の甥がビットコイン保護の方針を打ち出したのは、まさにこの原則を体現しているのではないでしょうか？

以下に、ケネディJr.氏と現大統領のバイデン氏との検索頻度の比較グラフを示します。

上は赤線がバイデン氏、青線がケネディJr.氏を示す検索頻度の比較グラフです。ケネディJr.氏の関心度が4月以降、下降傾向にあることが見て取れます。

ケネディJr.氏はもともと半ワクチン派の急先鋒で、陰謀論者として認識されることも多いです。社会で大きな事件や異変が起きるとメディア露出も増えますが、株価が上昇し、人々が全体的に満足している現状では、彼の存在が見過ごされることもあります。

そのため、この下降傾向を打破する目標として、ケネディJr.氏がビットコインを選んだのではないかと私は考えています。

一方で、民主党内で代表を争う現大統領のバイデン氏は、今年5月2日にビットコインに関する新たな税制を発表しました。具体的には、マイニング企業に対して電気料金の30％に相当する税金を課すことを検討するというもの。

The DAME Tax: Making Cryptominers Pay for Costs They Impose on Others

この法案は自然と仮想通貨業界とビットコインから反発を買っています。

バイデン氏は2020年の選挙戦でSBF氏から5.2 millionドルの寄付を受け入れ、その返済を未だに行っていません。さらに、破綻したFTXからの44 billionドルの返済原資の一部を、未払い税として優先的に回収しようとしています。

これらの事情を考えると、ビットコインを保有する民主党員は、バイデン氏からケネディJr.氏へと支持を移すことになるでしょう。

この状況は、国民的人気漫画「スラムダンク」の中で、安西先生が桜木花道にリバウンドの重要性を説いたシーンを思い出させます。

「つまり－2点が消え、＋2点のチャンスが生まれる。つまりそれは・・・4点分の働きってコトか！！」

ケネディJr.氏にとっては、ビットコイン保護を打ち出すことでバイデン氏の敵失（－1）を自分の得点（＋1）に変え、結果＋2点の差を埋める最善手なのです。

暗号通貨は米国21%の支持基盤！

ではビットコイン支持を打ち出すことは、どれくらいの票につながるのでしょうか？

コインベースの記事によると、約5000万人の米国市民が暗号通貨を保有しているという結果が出ています。

New survey of 2,000+ American adults suggests 20% own crypto and the vast majority see an urgent need to update the financial system.

米国の投票可能者の数が約2億4,000万人であるとすれば、暗号通貨を保有する5,000万人は投票可能者の21%を占めます。これはかなり大きな支持基盤と言えますね。

また米国におけるBitcoin所有者の年齢別内訳は以下の通りだそうです

18歳～24歳：22%

25歳～34歳：25%

35歳～44歳：25%

45歳～54歳：15%

55歳～64歳：7%

65歳以上：1%

（GoogleBardまとめ）

もし私が選挙に出るとするなら、同じ一票でも若い世代の票に高い価値を置きます。

なぜなら、寿命を考慮に入れて残りの投票回数を算出すると、若い人々からの支持を得ることで、生涯で得られる票の数が増えるからです。

そこで、年齢別の残りの投票回数を計算し、それに年齢別のビットコイン保有率を掛け合わせてみました。

これを見ると、ビットコインの支持層にアピールする大統領選への戦略も明確です。

「ターゲットは18歳～44歳のビットコイン所有者」

これで投票可能回数のシェアの74%を獲得することができます。

そしてビットコインの保有率（現在21%）も毎年上昇しているため、同じ戦略を続ける限り、毎年自動的に得票数が増えていきます。

アリじゃないですか？

まとめ

この記事では、2024年の米国大統領選挙におけるビットコイン保護政策の利点について分析しました。

結論としては、ビットコイン保護政策を採用することで、特に若い選挙民からの支持を集める可能性があり、それにより毎年票数を増やしていく機会が生まれると考えられます。

このように見ると、ケネディJr.氏が見事な戦略を見つけたように思えます。今後もその活動から目が離せませんね。

引き続き、ハッピー・ビットコイン！

ココスタ

佐々木徹