ついに日経平均は4万円を突破、ビットコインは明日にでも1,000万円を突破しそうな状況ですね。このままビットコインも株価指数も上昇を続けていくのでしょうか?それとも大暴落は避けられない?

本日の記事では、過去から現状を見ている限り、警戒すべきは通貨大暴落によるハイパーインフレである・・・ということを書いてみたいと思います!

4万円の日経平均が5,900円まで下がるほどの歴史的な崩壊

過熱した経済と株式の投機熱を抑えるべく、アメリカの中央銀行FRBは利上げを開始。その結果、新築住宅の建設から自動車の販売、さらに鉄鋼生産まで下押しする経済の警告サインが連発。それでも株式市場は意に介さず上昇ラリーを継続...

もう読み飽きた文章ですね、たった一点を除いては。

この文章、じつは1929年の米国を振り返ったものです。当記事を書いているのが2024年ですから、いまから95年前ですね。

さて、1929年の株価上昇ラリーは、どのような結末をたどるのでしょう?下のチャートは、その後のダウ平均推移です。

1929年から急落するダウ平均(https://www.macrotrends.net)

1929年8月に記録した380.33を最後に、1932年6月までの3年間弱で44.74ドルまで下げることとなりました。

下落率にして86%ですから、たとえるなら4万円の日経平均が5,600円まで下がるのと同じです。もう目の前は真っ暗どころか、どこを見ても絶望しかない状況だったでしょう。

さて2024年現在に戻り、足元の動向をみてみましょう。

3月1日に発表された製造業の景況感指数(ISM)は、好不況の分かれ目となる50を16か月連続で下回り、22年ぶりの低迷を記録しています。

その一方で、半導体のボスに上り詰めたNVIDIA社は、時価総額が2兆ドルを超えてとどまるところを知りません。

景気後退サインは出まくっているのに、なぜか株価は止まらない。1929年と同じ状況が繰り返されているようにも見えますね。。。

また株価の大崩落が起きてしまうのでしょうか?

筆者の考えは、暴落は株価よりも通貨価値のほうに起きるというもの。言い換えれば、株価は下がらず物価が大暴騰する可能性のほうが高いというものです。

ここからは、その背景となった筆者の考え方を書いてみたいと思います。客観的な事実もあれば、主観的なこともありますから、あくまでも読者様の考え方の踏み台程度にとらえていただけましたら幸いです。

では行きましょう。

ジョージソロスでさえ見誤った米ドルの支配権

1929年並みの株価暴落に最も近い動きを見せたのは、やはり2008年のリーマンショックでしょう。

住宅ローン証券をごちゃまぜにして、格付け会社も巻き込んで組成した意味不明な証券を投資家に売り付け、その膨大な損失を中央銀行が通貨発行でうやむやにしてしまったアレです。

伝説の投資家と呼ばれて久しいジョージソロス氏は2008年の著作で、そのリーマンショックが100年に一度規模の「スーパーバブル崩壊」の引き金になると唱えました。

ですがソロス氏が予測した「崩壊」は、市場にまき散らされた債務を米国の政府が肩代わりすることで回避され、株価は2009年から上昇へと転じることとなりました。

ある意味では見事に予測を外したともいえるソロス氏ですが、ここに1929年と今との違いが集約をされています。

なぜ2009年から株価は上昇へと軌道修正できたのでしょう?なぜソロス氏ほどの凄腕が予測を間違えたのでしょう?筆者の貧困な脳みそで思いつく理由は、たった一つです。

米ドルの通貨発行権は、米帝国が完全に掌握をしているから

ソロス氏は1966年から自己資金での運用を開始しています。当然、1971年のニクソンショックで金本位制が投げ捨てられたことも目の当たりにしています。

(注;ニクソンショックとは、1971年8月にアメリカのニクソン大統領がドルと金の兌換停止を突如表明したことです。これにより金本位制の崩壊が決定的となり、各国通貨のドルへの固定相場制も終わりを告げました。金本位制とは、通貨の価値を金等の実物によって支える制度です。通貨印刷を実物の裏付け分に制限することで、通貨の信頼性や価値の安定をはかっていました)

そして人為的にコントロールされている通貨制度の脆弱性を見抜き、1992年に割高と見た英ポンドを売り込んで中銀の防衛買いを破り、クオンタムファンドに1Billion ドルを超える利益をもたらします。

ですが過去に強い成功を経験していると、それが目の前の事実を見えなくさせてしまうこともあります。

その事実とは、2008年の時点で世界の基軸通貨は米ドルであり、この発行量を自由に制御できる権限は米国が完全に掌握していたということです。

ソロス氏が破った英ポンドは過去の帝国通貨でしたが、あくまで過去の話。1992年の時点では、単なる米ドルの取引相手の一つでしかありません。

つまり英ポンドは市場に支配される側ですが、米ドルは市場を支配する側にいる唯一無二の通貨なのです(あくまで現時点では)。

たぶん、こんな話をジョージ・ソロスにしても「そんなの分かっとるわい」となるでしょう。

ここで筆者がお伝えしたかったことは、今後も米国は株価クラッシュの予兆があれば、何が何でも米ドルの流通量を増やし、目の前の問題をうやむやにしてしまう権利を行使し続けるだろうということです。

株価が86%下落するのではなく、物価が7倍になる

さて冒頭で書いた1929年の株価クラッシュの再来について話を戻しましょう。

当時、つまり1929年時点での通貨制度は、金本位制でした。

地球上の金の在庫が有限である以上、通貨の発行量には縛りがあります。だから中央銀行には「利下げ」という選択しかありませんでした。

ですが金本位制を投げ捨てたニクソンショック後、とくにリーマンショック以降では中央銀行に期待される役割が変わります。

具体的には、中央銀行が通貨の発行量を大量に増やし株価の崩落を防ぐことが、「禁じ手」から「中央銀行の主たる役割」へと移り変わります。

なんとなく市中に残っていた金本位制への郷愁は、このときに完全に葬り去られたともいえるでしょう。

仮に米国の株価が86%下がるほどの出来事が起きた時には、米国の中銀はドルの発行権を行使しまくり、何が何でも株価を支える選択をするでしょう。

その結果、大量に発行される通貨の価値は希釈化されます。仮に通貨の価値が86%下がるなら、同じモノを買うために必要な通貨は増えることになります。

単純計算で、100%÷(100%-86%)=7.14倍・・・という世界観です。

仮に1929年以降の株価クラッシュと同じ時間軸で動くなら、3年間で物価7倍です。毎年に換算すれば、1年間で物価が2倍になるインフレが3年間続くイメージですね。

別に異様な話ではなく、ベネズエラやレバノン、アルゼンチンなどでは、すでに現実となっています。それがG7の主要国に波及するだけの話ですね。

ビットコインが誕生したのはリーマンショック翌年の2009年です。

・発行量に上限が設定されており、インフレを引き起こすような乱発が起こりえない

・分散型で政府の統制から独立した仕組みのため、恣意的な通貨発行が行われない

・ブロックチェーンに記録された取引履歴が改ざん不可能であるため、信頼性が高い

インフレ対策として大きな強みを持つビットコインを、私たちは上手に活用していきたいものですね。

まとめ

  • 1929年の大暴落は、株価が4万円から5,900円へ急落するほど
  • 現在も1929年当時と似た景気後退サインとバブル感
  • ただし今回は株安より通貨安・物価高に警戒が必要
  • 通貨増刷で中央銀行が株安を回避するから
  • ビットコインはインフレ対策に有効

今週は以上です。引き続き、ハッピー・ビットコイン!

ココスタ

佐々木徹