2025年の振り返り | ノイズが多いが、水面下で技術的な進歩が多い1年だった

加藤規新 • 2026年01月02日

みなさん、あけましておめでとうございます。年末年始はいかがお過ごしでしょうか。私はこの時期になると、普段より落ち着いてビットコインの大局を考える余裕が出てきます。一年間で書いた記事を振り返ると、相変わらずいろんな話題が出た一年でした。

2025年のビットコインは個人的には価値の低い「ノイズ」のような議論が目立ち、長期的に重要な「シグナル」とも呼ぶべき議論はいつも以上に注目されにくかった年でした。また、世の中のビットコインに対する認知は主にトレジャリー企業を通して拡大しましたが、それがどれくらいビットコインにとって良いことだったのかは今後明らかになるでしょう。

また、今後重要になってくる「ビットコインを使う・稼ぐ」というテーマにおいては、SparkがWallet of Satoshiをはじめとする様々なウォレットに搭載され、セルフカストディ型のライトニング決済を普及させようとしています。その一方で、Sparkの方向性や仕組みに違和感を感じる部分があるのも事実です。

今日の記事は、毎年やっている振り返り回として、ビットコインにとっての2025年を総括してみようと思います。

・重要な議論をかき消す勢いだった、不毛な技術論争

・前半のトレジャリー企業の大躍進が、後半になって重しに

・ライトニングウォレットの仕組みとしてSparkの導入が急速に広がる

重要な議論をかき消す勢いだった、不毛な技術論争

まず、2025年で一番印象的だったのはいわゆるKnots論争です。

本稿でも紹介した通り、背景としてはOrdinals Inscriptionsなどビットコインに直接データを書き込むユースケースを「スパム」と見なし嫌うビットコイナーは少なくなく、2023年の暮れにローンチしたマイニングプール「Ocean」はそのたぐいのトランザクションをあえて検閲するというアプローチが物議を醸していました。

Oceanは少しずつ順調にシェアを伸ばしていたのですが、2025年の春にBitcoin CoreがOP_Returnという手法でデータを書き込むトランザクションをマイナーに届けやすくする変更を行うことになりました。コミュニティ内で意見が分かれているにも関わらず強行したことで、OceanのトップであるLuke Dashjrが以前より保守しているBitcoin CoreのフォークであるBitcoin Knotsというソフトの使用を呼びかけ、議論が一気にヒートアップしました。

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Bitcoin Knotsはビットコインのコンセンサスルールに従うため、ブロックチェーンをフォークするものではありません。あくまで、コンセンサス以外の部分でBitcoin Coreと少し異なる実装です。（トランザクションの伝播に関するルールなど）

本稿でも解説しましたが、Bitcoin Coreの「メモリプールポリシーを緩和する方針」とはノードのリレーポリシーを実際にマイニングされる内容に合わせる方向の変更であり、むしろここが一致しないために発生する様々な弊害を解消することが目的です。ノードごとの見通しを実態に近づけることは、通常のビットコインユーザーにも、Arkなどのレイヤー２にとってもビットコインが使いやすくなる影響があります。

それにもかかわらず、「草コイン（関連のデータ）をビットコインに書き込ませるな」「Bitcoin Coreの開発者は買収されているのではないか」などの感情的な反発に対してBitcoin Coreも十分に説得することができず、その結果として2025年を通して不毛な議論が延々と続く事態となってしまいました。（途中、一部の過激派がフォークするしないみたいな話にまで発展し、やっと直近で少し落ち着いた印象があります）

その一方で、Arkなどレイヤー２を利するコベナンツの導入やいわゆる量子耐性の獲得に向けた議論は目立ってはいませんが着実に進んでいます。量子耐性についてはデッドラインがある程度先であることと、焦って脆弱な仕組みを入れないことが非常に重要なため、今後も慎重なペースで議論が進むと考えられます。

Knots論争をふまえると、むしろ目立ってSNSで議論に上がってしまわないほうが開発面ではいいことも多いのかもしれないと思うようになりました。得に最近はLLMを使ってそれっぽいリプライを付けることで開発者や有識者の時間を浪費させるDoS攻撃のようなものも散見されます。また単純に、多くの人が些末な部分について意見が割れることで、いわゆるバイクシェディングに陥りやすそうです。

前半のトレジャリー企業の大躍進が、後半になって重しに

もう１つ印象的だったのはトレジャリー企業の大流行です。メタプラネットは時価総額が2025年の年初から一時的に9倍にも増加し、世界中でトレジャリー企業が雨後の筍のように乱立しました。ブームが暮れてきた年後半にできたその大半は値動き的には苦しい展開が続いています。

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なお、ここでいう「トレジャリー企業」とは、株価対策ビジネス（対株主ビジネス）としてビットコイン保有を打ち出す企業のことであり、法定通貨の価値既存リスクに対して単純に資金の一部または全部をビットコインとして保有する企業とは異なる概念です。後者は今後も増えていくでしょう。

面白さでいえば、8月に日本国内で堀田丸正という和服の会社がBitcoin Japan株式会社へと名称変更しましたが、私の認識が正しければいまだにビットコインを保有すらしていないという会社名のわりに皮肉な展開になっています。

技術的なテーマではないので私は本稿ではトレジャリー企業についてはあまり触れてきませんでしたが、Knots論争と並んで今年の2大くだらないテーマだったと感じます。ビットコイン現物を買うよりトレジャリー企業を買ったほうがいい理屈は、ほぼほぼ自分より割高な状態でトレジャリー企業の株を買う愚者が現れることに依存しているため、ビットコイン自体はあまり関係ありません。もちろん、企業を通してビットコインを保有しても、自由に動かせるわけですらありません。

ただ、トレジャリー企業という現象はまさに「ビットコインが価値の保存として世の中に広く認められた」結果です。価値の保存という文脈は明らかにかつてないレベルで浸透しています。

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無論、トレジャリー企業のおかげでビットコインが価値の保存として認められたというわけではありません。価値の保存として信頼されているからこそ、多くの会社が安心して株価対策として採用できるわけです。

ここからは私の持論ですが、価値の保存が広く認められるといよいよ交換機能、つまりビットコイン決済が見直されると考えています。ビットコインがほしいとなれば、買う以外にも受け取りたいという需要が生まれる。年の暮れにBlock社がSquareにビットコイン決済を導入したのみならず、「ドル建て売上の最大50％をビットコインで受け取る」機能を入れたのは単純なビットコイン決済よりも普及しやすそうな施策で、慧眼だと思います。

ビットコイン決済自体の普及は、支払うユーザーと店舗がビットコインを使うメリットを折半できればなお普及しやすくなると思います。

ライトニングウォレットの仕組みとしてSparkの導入が急速に広がる

Wallet of Satoshiがセルフカストディモードを実装し、そのバックエンドに選ばれたのがSparkだったのもかなり衝撃が大きいニュースでした。Sparkの発表自体は2024年の夏だったため、かなりのスピード感をもって話が進んだのだと想像できます。

それ以外にも様々なウォレットがSparkを導入または検討しており、１つのトレンドとなっています。本稿でもSparkについていくつか記事を書きました。Sparkを簡単に説明すると、ステートチェーンとArkにインスパイアされた、エンドユーザーの単独出金が可能でありつつ実質的には運営者をある程度トラストする、ノンカストディアルな規制対策のプロダクトです。

Sparkへの需要の根底には、仮想通貨事業者（VASP）に対する世界的な規制強化があります。例えばカストディ型のウォレットはVASPに該当してしまうため、登録がない国ではアプリストアから排除されるリスク、運営者には法的リスクがあります。（例えばWallet of SatoshiはSparkを統合するまで米国から撤退していました）

しかし、多くの国ではノンカストディアルで交換を伴わないサービスはVASPに該当しないという整理が現時点ではされています。したがって、カストディ型に該当せずにライトニング対応するためにSparkのようなソリューションが求められるのは当然です。従来のセルフカストディ型のライトニング対応よりもかなり単純なのがポイントです。

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余談ですが、仮にVASPとして登録してしまうとトラベルルール対応などでUXが極端に決済に不向きになってしまう可能性があるので、ウォレットの方向性としては正しいと思います。悪いのは過剰コンプライアンスに陥っている規制だと思いますが。

ただ、Sparkのセキュリティはフェデレーションを運営するLighstpark、Flashnetの2社が共謀しないことに依存しており、この2社は創業者が家族という非常に関係が深い会社です。国によっては実質的にカストディと見なされる可能性もゼロではありません。特に日本のように厳しい国ではなおさらです。

また、Sparkはステーブルコイン対応をうたうなどビットコインとは思想が若干異なる独自方針も入っており、長期的にビットコインとインセンティブが整合するのか不安な側面もあります。

はたしてSparkはよりトラストレスなArkベースのソリューションが誕生するまでの過渡期のテクノロジーなのか、それとも規制回避テックとして「十分な分散性」を提供するポジションで存在感を発揮しつづけるのか。ステーブルコイン対応が吉と出るか凶と出るかなど、Sparkは今後も要注目の技術です。

まとめ

2025年を振り返ったときに抑えておきたいポイントは以下のとおりです：

・Knots論争とトレジャリー企業が盛り上がったが、どちらも長期的にビットコインにとって実質的な影響は小さい、些末な話題である。夏頃にもっとも盛り上がり、年末にかけて下火になってきた。

・コベナンツ、量子耐性の獲得など様々な議論が進んでいるほか、メモリプールのポリシーなど技術的な改善は進んでいる。監視や議論は重要でありつつも、SNSが開発に影響を与えるとむしろネガティブな影響もありうる。

・ライトニングウォレットの規制回避テック（カストディにあたらず、つまりVASPに該当せずに簡単にライトニング対応できる技術）としてのSparkは引き続き要注目である。しかし、運営会社の実態やビットコインとの長期的な親和性が不透明な部分もある。

加藤規新

1994年生まれ、シカゴ大学でGISやコンピューターサイエンスを学び学士号取得。2016年末よりビットコインに関するリサーチや実験的な開発をしており、今までにいくつかのブログやサロンで解説を担当。ビットコインについて一番好きなところはパーミッションレスに誰でも使うことができること。 2024年11月より日本ビットコイン産業株式会社取締役。