2024年の予想と昨年の答え合わせ

加藤規新 • 2024年01月05日

2023年最後の記事では１年間の中で最も印象的だった変化を振り返りました。

その中でもいくつかビットコイン開発に関する予想をしていますが、今日は毎年恒例となっている予想記事と去年の予想記事の答え合わせをしたいと思います。

去年の答え合わせ

TaprootとTapscriptを活用したサービスが拡大する→◎

これが一番の大当たりでした。去年の予想記事を出したおよそ１か月後にOrdinals Inscriptionsが誕生し、１年間にわたって(途中に小休止もありましたが)ビットコインのトランザクション手数料を牽引するプロトコルとなりました。(もちろんInscriptionsがTapscriptを活用しているという表現には語弊があるというか、意図された使い方ではないことも確かですが…。)

また、原因（カスタムスクリプト系サービスの流行）は完全に外しましたが、次のソフトフォークについての議論が盛り上がったのも的中しました。これは先週も書いた通り、コベナンツを活用した新しいレイヤー２の提案などによるものです。

ライトニングに関わる開発者数が増加し、アクティブユーザー数が３倍になる→△

数値として観測することが難しいライトニングネットワーク利用状況ですが、一部の事業者がデータやレポートを公開することによって大まかな状況を把握することができます。（なおこれらの数値には検証が難しいものもありますが、事業者間で体感はだいたい共通しているのであまりにも変な数値が出てきている様子はありません。）

その最たるものが10月にリリースされたRiverによるレポート(PDF)で、様々な指標をもとにライトニングネットワークが急速に成長していることを確認することができます。個別ユーザーについてのデータは残念ながら取得できませんが、2021年夏のArcane Research (現K33)によるレポートからの2年間でトランザクション数が約12倍、BTC建て総金額が約9倍に成長したとしており、おそらくユーザー数も年3～4倍程度のペースで増加していることが予想されます。したがってユーザー数３倍という予想はクリアできたように思います。なんならバイナンス（グローバル版）のライトニング入出金対応もあり、実際に使っているかはともかくライトニングにアクセスできる人数自体は非常に大きくなりました。

問題は開発者数の増加ですが、確かにNYDIGの主催するWolfアクセラレーターなどの影響によるライトニングを活用したスタートアップ数は急増し、2022年のデータでは世界的にVCの規模が縮小する中で資金調達の総額も大きく伸びています。しかし実質的に比較することが難しい指標を選んでしまったなという感覚があるので、開発者数がどれくらい増加したかについては不明ということにします。

ビットコイン価格は夏頃に持ち直し、年末には２万ドル台前半に落ち着く→☓

価格の予想は難しいですね。底が堅かったことは当たりましたが、その後思った以上に持ち直して４万ドル超えで年を越すことができました。ETF期待もありますが、価格サイクルを経過するごとに市場自体が成熟してビットコインがあまりにも割安な状態で放置されにくくなっているという現実もあると感じています。

ライトニングノード実装またはノード管理ソフトのバグで大きな資金流出が起こる→☓

こちらはニアミスや小規模な流出がいくつか起こりましたが、結果的に市場の低迷が思ったほどではなかったこともあり依然としてDefiのほうが攻撃対象として魅力的な状況が変わっていないようです。

例えば最近ではBTCPay Serverの拡張プラグインであるLNBankが立て続けに２度も脆弱性を突かれ、ユーザーが合計数BTCを失うという事件がありました。大きな金額をホットウォレットで扱うソフトウェアを個人レベルで開発・公開する難しさが浮き彫りになりました。(LNBankについてはこちらの英語記事をご覧ください)

一方でDefiのほうは記憶に新しいだけでもLedgerが提供するウォレット接続ライブラリに対するサプライチェーン攻撃など、一年を通してやはり盛んに攻撃されていました。ツイッターアカウントの乗っ取りなども頻発しており、ユーザーは地雷原を歩くような状況です。スキャム、ラグプル、ハックによる被害は2023年だけで$20億ドルに上るそうです。

10月に話題になったReplacement Cycling Attackも実際に行われた形跡はなく、ライトニングネットワークは年初の予想よりも平和に１年を終えることができました。

2024年の予想

さて、2024年に関しても幅広いテーマでいくつか予想を残しておきましょう。

手数料率は1000sat/vbyteの過去最高値を一時突破する

ビットコイン価格の上昇や仮想通貨市場の盛り上がり自体は春頃までは一旦休憩するのではないかと感じていますが、その後再び伸びてきたときに投機利用者がさらに増加、BRC-20などの利用が加熱し、ビットコイン建て手数料率の過去最高値を突破するでしょう。

そのときビットコイントランザクションの手数料がドル建てで100ドルを超えているとユーザーの多くを占めるアメリカ人も怒りを抑えきれなくなり、既に白熱しているビットコイナー間の意見の相違（Ordinals Inscriptionsはスパムか否か、対策をネットワーク全体で取ろうとすべきか否かなど）が更に激化するでしょう。理解度の低いユーザーはハードフォークの懸念とかいって盛り上がるでしょうが、実際に起こるのは一部ビットコイナーのRage Quit（キレ退場）あたりが現実解でしょうか。

コベナンツ関連のソフトフォークに対してRough Consensusは年内には得られない

ビットコインに新しい機能を追加するとき、それがソフトフォークであっても（ハードフォークであればなおさら）大半のユーザーがその機能を必要なものと認める必要があります。厳密に定義することができないこの前提をRough Consensusと表現することがあり、コベナンツ関連のソフトフォークを実行するにしてもそれまでに多くのユーザーが説得される必要があります。

特にOP_CTVに関してはけっこう前から議論が進んでいますが、それでもRough Consensusには程遠い状態です。無理に推し進めても一昨年の焼き直しになってしまうので、関係者はもどかしい思いをしつつも長期戦を覚悟する必要がありそうです。

「シットコインテクノロジー」であるTaproot Assetsなどにも脚光が当たる

BRC20がビットコイン上でトークンを発行・送金する非常に非効率なやり方であるとすれば、手数料高騰が続くうちにより効率の良いアプローチを行っているTaproot AssetsやRGBのような技術に対する需要が高まることも予想されます。

特にBRC20ブームの本質を「エアドロップ」「(EVM利用者から見た)技術的な新規性」に絞ればTaproot Assets、RGBの両方とも同じ性質を持っているといえます。エアドロップによって少ない元手で投機でき、EVMではないことによって勉強すれば先行者利益が得られる（得られそう）という点が魅力的に写っているのであれば、Taproot Assetsなども流行する可能性があると考えます。

プライバシー面が強いことよりはグローバルステートで他人の取引を覗けることが好まれそうなので、プロダクトマーケットフィットを実現するにはそのあたりの調整は必要かもしれません。

ワイルドカード：ビットコインに鞍替えするプロジェクトが増え、よくわからないプロダクトが急増する

現在ソラナvsイーサリアムというスマートコントラクトプラットフォームの競争が激化しており、イーサリアム界隈の元気があまりない雰囲気が伝わってきています。新しい投機テーマが生まれてこなかったり、お家芸である草コインにおいてもソラナに主役を盗られてしまうなどしている中でビットコインに脚光が当たると、背後にいるVCたちもWeb3/トークン系のプロジェクトをなんとかしてビットコインに絡めようという思惑が働くのではないかと想像します。

その結果従来ならイーサリアム上などで開発されていたようなプロダクトがビットコインを絡める形で多数出てくる可能性があります。UTXO型への不慣れやプライバシーの軽視、目的の抽象性（手段の目的化）などにより「ビットコインっぽくない」プロジェクトがたくさん現れてくるかもしれません。現にビットコインをステーキングしてPoSチェーンのセキュリティを担保しようというプロジェクトが資金調達をしていたりします。（これ、相場が加熱してPoSの実態がないものが出てくると一瞬でただのポンジと化します）

新しい視点の開発者が入ってくることで発明される新たな技術もあるかもしれませんが、とにかく「なんかズレてない？」みたいなプロジェクトがたくさん出現するというちょっと突飛な予想を書き残しておきます。

おまけ：ビットコイン価格は最高値を更新し、年末までに10万ドルに到達する

毎度価格の予想は難しいし意味がないと感じつつ、少なくともこれくらいの上昇は期待できるのではないかと想像しています。

それでは、今年も宜しくお願い申し上げます。

加藤規新

1994年生まれ、シカゴ大学でGISやコンピューターサイエンスを学び学士号取得。2016年末よりビットコインに関するリサーチや実験的な開発をしており、今までにいくつかのブログやサロンで解説を担当。ビットコインについて一番好きなところはパーミッションレスに誰でも使うことができること。 2024年11月より日本ビットコイン産業株式会社取締役。